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セミナー/イベント

人事プロデューサークラブが開催しているセミナー・イベント情報をご案内いたします。

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事例研究会

様々な企業の人事ご担当者様・経営者様に、人事の実際の取り組み事例をご紹介いただきます。基本的に懇親会も同時開催し、他社の生の事例を知ることができる機会にしています。

日時 2021年3月9日(火)
事例発表　17：00～　
受講料 事例発表　8,800円（税込）
会場 オンラインのみ開催
ご発表 New horizon collective合同会社（電通グループ）
プロフェッショナルパートナー　Social Good Lab代表 大門 孝行 氏
タイトル 人生 100 年時代のライフシフトプラットフォーム、 NHC 社の取組み
サマリー 2020年 11 月、株式会社電通は、個人が年齢に捉われず、社会において長く価値発揮できるような新しい選択肢となるプラットフォームの立ち上げを発表し ました。 「人生100 年時代に個人・企業・社会の関係はどうあるべきか？」という社員有志の問いから始まり、企画・検討に 2 年以上の歳月を掛け、2021 年 1 月に立ち上がった New Horizon Collective 合同会社と、独立してこの会社と業務委託契約を結ぶに至った 200 人超の元社員の個人事業主達。
当日は、その基本的な考え方となる「ライフシフトプラットフォーム」構想の内容
およびコロナ禍という予想もしなかった環境変化の中、成立までこぎつけた道のりを共有させていただきます。本事例が、これからの時代の生き方、働き方含めた企業の人材マネジメントのあり方について、皆さまの一助になれば幸いです。宜しくお願い致します。
参加申込

人事の学校

10年間で約900社、のべ3,000人の受講実績を持つ人事の学校。
人事の全体を体系的に学べる構成と、豊富な事例に基づいた講義内容が、多くの評価をいただいています。

  • フォー・ノーツ株式会社　代表取締役社長　　西尾 太

    複数の大手企業の人事部長経験を持つ、人事プロフェッショナル。豊富な経験に基づいた実用的な講座展開に定評があります。
    2015年に『 人事の超プロが明かす評価基準 ～「できる人」と「認められる人」はどこが違うのか 』を上梓。多くの人事担当者から支持されています。
    2017年12月に『 働き方が変わる、会社が変わる、人事ポリシー 』を出版、また2018年12月には『 なぜ、結果を出しているのに評価が低いのか？ 』を刊行。
    ※ 人事の学校 専門講座は、西尾 太以外の講師も担当いたします。

  • 株式会社ベクトル　セミナールーム
    千代田区紀尾井町3-12　紀尾井町ビル１F　＜地図＞
    ※人事の学校　全講座共通

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日時 2021年3月4日(木)　　17：00～18：30　　※オンラインのみ開催
受講料 13,200円（税込）
講師 楠・岩崎・澤野法律事務所　　弁護士　　岩崎 通也 氏
タイトル 専門講座　同一労働同一賃金に関する最高裁判決 ～人事として理解しておきたいこと～
サマリー 正社員と非正規労働者との間の不合理な待遇差を禁止する改正パートタイム・有期労働法（＝同一労働同一賃金）が2020年4月から大企業に適用されており、2021年4月からは中小企業にも適用されることになります。しかし、厚生労働省の同一賃金同一労働ガイドラインを参照しても不明な点は多く、企業にとっては未だ多くの疑問が残る中、2020年10月に立て続けに同一労働同一賃金に関する重要な最高裁判決が出されました。
同一労働同一賃金を考えるにあたっては、これらの一連の判決のインパクトは大きく、その内容を理解することは
不可欠ですが、論点が多岐に渡っていることや、事案の理解そのものにも時間がかかることなどから、十分に理解しきれていないと感じられる方も多いのではないでしょうか。
本セミナーでは、人事担当者向けに、同一労働同一賃金への対応を考えるための前提としてこれらの最高裁判決への理解を深めることを目的として、最高裁判決で示された事項のうち、実務に具体的な影響がある本当に重要な点のみを取り上げてコンパクトに解説します。
【 アジェンダ 】
１．同一労働同一賃金の概要
２．賞与について
(1)アルバイトに賞与を支給する必要があるか（大阪阪医科薬科大学事件・令和2年10月13日判決）
(2)大阪阪医科薬科大学事件判決を踏まえた実務対応
３．退職金について
(1)契約社員に退職金を支給する必要があるか（メトロコマース事件・令和2年10月13日判決）
(2)メトロコマース事件判決を踏まえた実務対応
４．種々の休暇、手当について
(1)非正規社員に年末年始勤務手当、病気休暇、扶養手当、夏季冬季休暇等を付与する必要があるか（日本郵便（東京・大阪・佐賀）事件・令和2年10月15日判決）
(2)日本郵便事件判決を踏まえた実務対応
５．最高裁判決から明らかになったこと、明らかになっていないこと
参加申込
日時 2021年3月4日(木)　　19：00～21：00　　※オンラインのみ開催
受講料 19,800円（税込）
タイトル 基礎講座(5)　人事制度(1) 経営の基幹となる人事制度の全体像
サマリー 流行りの人事制度を軽率に導入し、日常のマネジメントに定着せず失敗する、という例が多くみられます。企業の成長戦略、各部門の事業戦略との整合性を考慮した上で、もっとも効果的・効率的な人事制度を設計し、具体的な方法論に落とし込み、体系化するために何をすべきかについて学びます。
参加申込
日時 2021年3月6日(土)　　11：00～13：00　　※オンラインのみ開催
受講料 19,800円（税込）
タイトル 基礎講座(11)　教育体系の構築
サマリー 変化に対応していくためには人材育成が不可欠。社員は成長意欲も高く、効果的な教育体系の構築を求めています。一方、教育制度が体系化されていない、場当たり的な対応となる、他の人事制度とリンクしないなどの問題もあります。ここでは、成長企業が留意すべき人材育成の視点と教育体系の構築を学びます。
参加申込
日時 2021年4月14日(水)　　19：00～21：00　　※オンラインのみ開催
受講料 19,800円（税込）
タイトル 基礎講座(6)　人事制度(2) キャリアステップを示す「等級制度」と「職位制度」の構築
サマリー 会社が社員に求めるものを明らかすることで評価制度・給与制度・教育制度が構築されていきます。人事制度の根幹となる人事上の格付制度（等級）の体系を理解し、また組織上の格付である役職との関連を整理していきます。
参加申込
日時 2021年4月17日(土)　　11：00～13：00　　※オンラインのみ開催
受講料 19,800円（税込）
タイトル 基礎講座(12)　階層別人材育成と人事のキャリアデザイン
サマリー 基礎講座のまとめとして、成長企業における人材育成のための視点を確認し、階層別の人材育成ポイントについて考えます。また人材育成のための普遍的な考えを確認します。さらに、人事プロデューサーのキャリアディベロップメントも考えていきます。
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